ファイナンシャルプランナーのかづな先生による生命保険選びに役立つページです。

（主契約は「疾病入院保険」、特約は「疾病入院特約」・「災害入院特約」）

保障ニーズ：

一般的な解説　

（生命保険文化センター　「2001年11月　生命保険いろはにほんと」より）

●疾病入院特約

病気で入院したときに、入院給付金が受け取れます。
また、病気や不慮の事故で所定の手術をしたときに、手術給付金が受け取れます。
※手術の場合の保障については、手術特約という別の特約として取り扱う生命保険会社もあります。

●災害入院特約

不慮の事故で入院したときに、入院給付金が受け取れます。

入院・手術保障とは、被保険者が責任開始期以後に発病した疾病または、不慮の事故などによる治療を目的として入院した場合に、入院日数に応じて入院給付金を支払うとともに、手術を受けた場合には同様に所定の手術給付金を支払うことを主な内容とする保障です。

生命保険とは、歴史をたどってみても「死亡保障」がメインの保障となっていましたが、戦後、平均寿命が伸びてきた高齢化社会においては長生きのリスクという新たな問題が発生。
長い人生の中で、いつも健康でいられれば幸せですが、病気をするリスクが高くなってきました。
時代の変化とともに、医療費が増大してきたため、昭和41年に入院・手術保障に対する保険が発売されるようになったのです。

入院・手術保障は急速に普及したのですが、生命保険会社により給付内容に差異がありました。
また、入院率の上昇などが原因で、入院給付金の支払率（予定支払額に対する実際の支払額の割合）が大幅に予定を超過。
このため、昭和56年、生命保険協会において、給付内容についてモデル案を策定していきました。

• 1入院に対する支払い限度日数を120日と統一。
• 最高契約年齢を80歳以下に。
• 手術給付金は、手術名の種類によって給付倍率を決定。

手術給付金に関しては、手術発生率の経験をふまえて、適用手術を社会診療報酬点数表 ＜昭和55年度＞上で主として、1000点を一応の目安として手術を整理し、145項目が適用となりました。
また、入院日額に対する各手術の給付割合は、一般的に3段階となっています。
このようにして、手術の難易度および、手術の大小を考えて、決定していきました。
入院・手術保障が発売された当初は、厚生省の患者調査の年齢別男女合算入院率を元にして保険料率を決めていきましたが、年齢以外に、職業・性別・所得などが影響するということを踏まえて、新しい料率を採用することとなりました。

昭和62年4月、大幅に入院・手術保障の内容を見直しました。

治療を直接の目的とした手術給付金は以下の給付倍率表に基づいて支払われています。

表：対象となる手術および給付倍率表

「手術」とは、治療を直接の目的として、器具を用い、生体に切断、摘除などの操作を加えることをいい、下表の手術番号1〜88を指します。
吸引、穿刺などの処置および神経ブロックは除きます。

保険金不払い問題の反省から、わかりやすい給付対象にしようと手術の範囲を見直す医療保険が増えてきました。
従来の88項目の業界水準から公的保険連動型になることで、給付対象となる手術の種類は約500種類から約1000種類に増えています。

このように、入院・手術保障は、契約した時期によって、保障内容が異なっています。また、「長生きのリスク」に備えるのに十分な保険期間が続いているかも確認しましょう。

あなたはどのタイプ？

■ひとつの契約で必要な保障を確保したいタイプ

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